ITDRとは？主な機能とメリット、導入する際のポイントを解説

ITDRは、IDに関するセキュリティインシデントを防ぐことを目的としたソリューション

ITDR（Identity Threat Detection and Response）とは、「アイデンティティ脅威の検知と対応」を意味し、ユーザーIDや認証情報を狙ったサイバー攻撃を検知・防御するためのセキュリティソリューションです。特に、日常的に使用されるID・パスワードを悪用した不正アクセスや権限の悪用など、IDベースの脅威に特化している点が特徴といえます。

近年、クラウドサービスの普及やリモートワークの一般化により、社外からのアクセス機会が増加し、IDが企業の重要な情報資産として認識されつつあります。攻撃者にとって、IDを乗っ取ることはシステム全体への侵入や情報流出を可能にする極めて効果的な手段となるため、IDに対するサイバー攻撃は非常に深刻な脅威といえるでしょう。

ITDRは、こうした脅威から企業のIDを守るため、IDの利用履歴や認証ログを収集・解析し、異常なアクセスと行動パターンをリアルタイムで検知します。
例えば、通常と異なる時間帯や地域からのアクセス、複数回にわたるログイン失敗などの兆候を捉え、アカウントの一時ロックや追加認証の要求など、自動的な対策を講じることができます。

また、ITDRは、「IAM（Identity and Access Management）」といった既存のID管理ツールと連携して機能し、ID情報の監視・分析を強化することも特徴です。IAMが「誰に、どのアクセス権限を与えるか」を管理するのに対し、ITDRは「そのIDが不正に使われていないか」を常時監視し、即時に対応する役割を担っています。
従来のセキュリティ対策では見逃されがちだったIDの脅威を検知・可視化し、迅速な防御と対応を可能にするITDRは、これからのサイバーセキュリティ対策の新しい標準となる存在です。

ITDRが注目されている理由

続いては、ITDRが注目されている理由を解説します。背景となるIT環境の変化、IDを狙った攻撃の深刻化、そしてITDRの具体的な必要性という3つの観点から見ていきましょう。

企業のIT環境の変化と従来型セキュリティの限界

企業を取り巻くIT環境は大きく変化しており、これがITDRの必要性を高める背景となっています。特に、リモートワークの定着やクラウドサービスの普及により、従来の「境界型セキュリティ」ではカバーしきれないリスクが顕在化しました。

境界型セキュリティとは、ファイアウォールやVPNを使って社内と社外を明確に分ける防御手法ですが、クラウド、モバイル環境ではその前提が通用しません。こうした新しい環境に対応するには、IDやアクセス管理に焦点をあてた、新しいセキュリティ対策が求められています。

IDベースの攻撃手法の巧妙化と深刻化

IDを標的とするサイバー攻撃は、近年ますます巧妙化・深刻化しています。事実、多くの攻撃はID・パスワードの盗用やなりすましから始まり、一度正規のIDが奪われれば、内部システムへの不正アクセスが可能になります。特に、IAMを導入している企業ほど、その重要性とリスクが顕在化しているでしょう。
つまり、IDは単なる認証手段ではなく、攻撃の起点となりうる重要な要素であり、それに対する監視と防御が必要となるのです。

多様化するID基盤に対応する統合的な防御の必要性

現在の企業環境では、オンプレミス型の「Active Directory（AD）」とクラウドベースの「Okta」のように、複数のID管理システムが併存するケースが一般的です。

Active Directoryは、Windows環境で広く利用されるオンプレミス型のID管理システムで、社内システムのユーザー認証に多く使われています。

一方のOktaは、インターネット上で提供されるIDaaS（Identity as a Service）であり、複数のクラウドサービスを横断して認証・認可を一元化できる柔軟性が特長です。IDaaSとは、クラウド経由で提供されるID管理サービスのことで、ユーザー認証、シングルサインオン（SSO）、アクセス制御、多要素認証（MFA）などの機能を、インターネット経由で利用できます。

このように、オンプレミスとクラウドの異なるID管理システムが混在する環境では、個別に管理・対応するだけでは、セキュリティの見落としが発生しやすくなるでしょう。
ITDRは、こうした多様なID基盤を横断的に監視し、不審な挙動やアクセスをリアルタイムに検知・対応できる点で、従来のセキュリティ対策を補完し、次世代の防御基盤として注目されています。

ITDRの主な機能

ITDRは、IDベースのセキュリティ脅威を対象とし、「検知」「保護」「対策」の3つの観点から、セキュリティインシデントに対応します。これにより、IDの不正利用をリアルタイムで発見・防止し、継続的に脅威に強い環境を構築することが可能です。ここでは、それぞれの機能について詳しく見ていきましょう。

検知：IDに対する不審な挙動をリアルタイムで検出する機能

ITDRの検知機能は、IDや認証情報に関連する不審な挙動や攻撃の兆候をリアルタイムで把握するためのものです。例えば、パスワードを何度も試す「ブルートフォース攻撃」や、漏洩したID情報を使った「リスト型攻撃」など、さまざまなパターンに対応した脅威の検出ができます。
ITDRでは、過去の認証データやアクセスパターンを学習し、ユーザー単位で通常の動作を把握することで、異常行動を高い精度で識別します。

また、「IoC（Indicator of Compromise：侵害の痕跡）」や不審なIPアドレス・ログイン元などの情報も考慮し、複合的に脅威を検知することが可能です。この検知精度の高さが、ITDRの大きな特徴といえるでしょう。

保護：検知した脅威に応じた自動的な防御策を実行する機能

ITDRの保護機能は、検知された脅威に対して即時に対応し、被害を防ぐ仕組みです。ITDRでは、脅威の深刻度に応じてリスクを、低・中・高・クリティカルといったレベルに分類し、それぞれに応じた最適な防御策を自動で実行します。
例えば、クリティカルなリスクが検出された場合には、アカウントの即時ロックやログイン拒否といった強力な措置が講じられます。

一方、リスクが低い場合には、多要素認証を追加要求するなど、ユーザーの利便性にも配慮した柔軟な対処が可能です。このような段階的な防御は、セキュリティ強化と業務効率の両立において重要な施策となります。

対策：検出されたインシデントをもとに、再発防止のアクションを提案する機能

ITDRの対策機能は、発生したインシデントをもとに、将来のリスクを未然に防ぐための改善提案やアクションを提供するものです。
具体的には、頻繁にサイバー攻撃を受けているアカウントの利用状況を分析し、シャドー管理者（誤って過剰な権限を与えられたユーザー）の洗い出しや、使用されていないIDの無効化・削除といった改善アクションが提案されます。

また、組織全体の認証・アクセス管理体制を再評価し、ポリシーの見直しやIAMとの連携強化を図る施策が提案される場合もあります。これによりITDRは、「防御だけでなく、セキュリティ体制そのものを向上させるソリューション」として機能するのが特徴です。

ITDRを導入するメリット

ITDRは、従来のセキュリティ対策では見落とされがちだった、IDベースの脅威に対応するための有力な手段です。サイバー攻撃の多くが、IDや認証情報を起点に展開される現代において、ITDRの導入はセキュリティ体制強化の要となります。
IDの動きやリスクが見えることで、ほかのセキュリティツールとも連携しやすくなるため、ITDRの導入は単なる防御手段にとどまらず、企業全体のセキュリティ戦略を見直すきっかけにもなるでしょう。ここでは、ITDRの導入によって得られる主なメリットを紹介します。

IDベースの脅威をリアルタイムで検知・対応できる

ITDRを導入するメリットは、IDベースの脅威をリアルタイムで検知・対応できることです。ITDRは、IDに関連するアクセスログや認証履歴、挙動パターンなどをリアルタイムで監視し、不審な行動を即時に検出します。例えば、「通常とは異なる地域や時間帯からのアクセス」「短時間に連続するログイン失敗」「複数アカウントへの同時アクセス」など、典型的な不正行動の兆候を即座に検知が可能です。
これにより、攻撃者が大量のID・パスワードの組み合わせを機械的に試すことで、正しい認証情報を割り出そうとする「総当たり攻撃（ブルートフォースアタック）」や、内部不正の早期発見が可能となり、攻撃の初期段階で対処できるため、被害の最小化につながります。

AIの活用で検出精度が高まる

AIの活用で検出精度が高まることも、ITDRを導入するメリットのひとつです。最新のITDRソリューションでは、AIや機械学習を活用して正常なユーザー行動を学習し、そこから逸脱した行動を自動的に異常と判断する仕組みが導入されています。このAI技術により、単なるルールベースでは見逃される微細な兆候も検出でき、誤検知の抑制と高精度な脅威検出が可能になります。
結果として、対応すべきアラートの質が向上し、セキュリティ担当者の負担軽減にもつながるでしょう。

IDに対するセキュリティインシデントを削減できる

ITDRを導入するメリットには、IDに対するセキュリティインシデントを削減できることも挙げられます。
従来のセキュリティ体制では、IDの不正利用や内部の権限乱用といったリスクへの対応が後手に回ることが少なくありませんでした。ITDRの導入によって、これらのID関連セキュリティインシデントを事前に検出し、封じ込めることができるようになります。

例えば、普段は使われていないにもかかわらず、実は管理者権限を持っているシャドー管理者の検出や、すでに退職した社員のアカウント、長期間ログインされていない古いアカウントの洗い出しなど、通常の運用では見逃されやすいリスクにも的確に対応できます。これにより、組織全体のセキュリティ水準が一段と向上するでしょう。

IDの可視化でセキュリティ全体を強化できる

ITDRを導入すると、IDの可視化でセキュリティ全体を強化できることもメリットです。ITDRは、IDを中心にセキュリティ情報を統合的に管理・分析できるため、IDの使用状況を可視化し、アクセス権限の過不足や不備を把握しやすくなります。
このように、IDの動きとリスクを見える化することで、別のセキュリティツールとの連携もスムーズに行え、セキュリティ対策の網羅性が高まります。ITDRの導入は、単なる防御手段にとどまらず、企業全体のセキュリティ戦略を見直すきっかけにもなるでしょう。

ITDRを導入する際のポイント

ITDRは、IDを標的とするサイバー攻撃に特化したセキュリティソリューションです。しかし、その効果を最大限に発揮するためには、自社のITインフラや運用ポリシーに適合した形で導入し、運用を最適化する必要があります。特に、IDインフラとの整合性、ベンダー選定、導入のしやすさといった要素は、導入後の運用安定性や拡張性に大きく関わる重要なポイントです。
ここでは、ITDRを導入する際に押さえておきたい3つの観点について、具体的に解説します。

幅広いIDインフラに対応可能か確認する

ITDRを導入する際のポイントとして、幅広いIDインフラに対応可能かを確認することが挙げられます。
現代の企業においては、オンプレミス型の「Active Directory」のほか、「Okta」「Microsoft Entra ID（旧称：Azure Active Directory）」 「Google Workspace」など、複数のクラウド型IDプロバイダーを組み合わせて運用しているケースが一般的です。そのため、ITDRを導入する際には、それらの異なるIDインフラに対応しているかを確認する必要があります。

例えば、一部のITDRソリューションはActive Directoryの環境に特化しており、「ADTR（Active Directory Threat and Response）」として区別されることがあります。ADTRは、オンプレミスのActive Directory内で発生する不審な権限変更、グループポリシーの改ざん、アカウント乗っ取りの兆候などをリアルタイムで検出・対処することを目的とした専用の監視ソリューションです。
こうした限定的なソリューションでは、クラウドID管理が進んでいる企業にとって、対応範囲が不十分となるおそれがあるでしょう。ITDRの導入前には、自社のID構成と運用状況を明確にした上で、包括的に対応可能な柔軟性を備えたITDR製品を選定することが重要です。

IAMとITDRは別ベンダーで選ぶ

IAMとITDRは別ベンダーで選ぶことも、ITDRを導入する際のポイントのひとつです。IAMとITDRはそれぞれ異なる役割を担うソリューションであり、連携することで補完的にセキュリティ体制を強化できます。しかし、両者を同一ベンダーで導入した場合、導入当初は利便性が高く感じられるものの、将来的に「ベンダーロックイン」のリスクに直面する可能性があります。
ベンダーロックインとは、一度特定のベンダーの製品やサービスを導入すると、他社の製品への乗り換えが技術的・コスト的に困難になり、そのベンダーに依存せざるをえなくなる状況のことです。

例えば、ほかのツールと連携しづらくなったり、新しいソリューションへの切り替えが困難になったりするといった事態も考えられ、IT環境の変化に柔軟に対応する上で大きな足かせとなるでしょう。
そのため、長期的な視点に立って、IAMとITDRはあえて別ベンダー製品を採用し、それぞれの強みを活かしてセキュリティ体制を設計することが推奨されます。互換性や連携性を十分に検討した上で、最適な組み合わせを見つけることが重要です。

導入のしやすさと自社環境との適合性を重視する

ITDRを導入する際のポイントには、導入のしやすさと自社環境との適合性を重視することも含まれます。
どれだけ優れたITDRソリューションであっても、自社のITインフラに適合しなければ、その価値は発揮されません。特に、従来型のオンプレミスシステムや独自の認証基盤を運用している企業では、ITDR導入時に大きなシステム改修が必要になるケースもあります。
このような事態を避けるためにも、ITDRの導入を検討する際は、製品ごとの対応範囲や導入要件を十分に確認し、自社インフラに無理なく適合するかを見極めることが求められます。

可能であれば、トライアル版やPoC（Proof of Concept：概念実証）を活用して、導入前に実際の業務環境で動作検証を行うことが重要です。PoCとは、製品やシステムが自社の要件に対して、技術的・機能的に問題なく動作するかを、小規模なテスト環境で事前に検証するプロセスを指します。
ITDRにおいては、アクセスログの取得精度や異常検知の仕組み、ほかのセキュリティ製品との連携可否などを事前に確認することで、導入後のトラブルや想定外の運用負荷を未然に防ぐことができます。こうした事前検証によって導入後のトラブルを回避すれば、スムーズな運用開始が実現できるでしょう。

また、ITDRソリューションの中には、別途EDRが必要となるものもあるため、注意が必要です。

ITDRとほかのセキュリティソリューションの違い

ITDRは、IDに特化した新しいセキュリティ対策ですが、既存のソリューションである「EDR」や「XDR」とも密接に関連しています。これらは、それぞれ異なる視点から脅威に対応しており、特徴や適用範囲を正しく理解することが、効果的なセキュリティ体制の構築には不可欠です。
ここでは、ITDRとEDR、XDRとの違いについて見ていきましょう。

EDR：エンドポイント上の脅威を検知・対処するセキュリティ対策

ITDRとEDR（Endpoint Detection and Response）は、どちらもセキュリティ脅威の「検知」と「対応」を担うソリューションですが、対象とする範囲と注力する観点が異なります。

EDRは、主にパソコンやサーバーといったエンドポイントデバイスを対象とし、端末上の不審な動作、マルウェアの活動を検知・分析・対処するための仕組みです。端末内で発生するログやイベントを詳細に追跡し、感染拡大の防止と原因の特定ができます。
一方、ITDRはユーザーのIDと認証情報に着目し、それらが不正に使用されたり、不審な方法でログインされたりした場合に検知・対応する仕組みです。例えば、通常と異なる地域からのアクセス、短時間に複数アカウントでのログイン試行など、IDベースの異常行動を検知・可視化します。

このように、ITDRとEDRは、それぞれ異なるアプローチからセキュリティ体制を支えていて、ITDRは「誰がアクセスしているか」、EDRは「どの端末で何が行われているか」に注目します。これらを併用することで、IDとエンドポイントの両面から堅牢な防御体制を構築することが可能です。

XDR：複数のセキュリティ領域を統合し、高度な脅威に対応する仕組み

ITDRとXDR（Extended Detection and Response）の違いは、対応するセキュリティ領域の範囲にあります。

XDRは、従来のEDRを拡張し、エンドポイントに加えてネットワーク、クラウド、メール、サーバー、IDなど、複数のセキュリティ領域を横断的に統合・分析するソリューションです。XDRの目的は、組織全体のセキュリティデータを統合・相関分析し、高度な脅威を検出・対応することにあります。複数のセキュリティツールから得た情報を統合し、一元的に可視化・分析することで、従来検知が難しかったサイバー攻撃の兆候も把握できます。
一方、ITDRはXDRのように広範な領域をカバーするのではなく、IDおよび認証情報の保護に特化した専門的なソリューションです。IDベースの脅威や不正なアクセス、権限の乱用などに注力し、専用のロジックで対処します。

そのため、XDRは「セキュリティ全体の統合的な基盤」として活用され、ITDRはXDRの中でも、「ID」という特定のセキュリティレイヤーを強化する補完的な役割を担います。両者を併用することで、網羅性と専門性を兼ね備えた高度なセキュリティ体制を構築できるでしょう。