EDRとは？EPP・XDR・MDR・NGAVとの違いや機能、メリットを解説
サイバー攻撃の手口は年々高度化・巧妙化しており、従来のセキュリティ対策だけでは脅威を完全に防ぐのが難しくなっています。組織や企業がセキュリティ対策を講じる上で、より重要度の高いセキュリティ技術となっているのがEDR（Endpoint Detection and Response）です。
本記事では、EDRの仕組みやEPP・NGAVとの違い、主な機能について解説しています。EDRを導入するメリットやセキュリティ対策をさらに強化する方法と併せて見てきましょう。
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EDRとは、端末の脅威を検知して対応を可能にするセキュリティ技術
EDRとは、端末やサーバーなどのエンドポイントをリアルタイムで監視し、異常を検知した際に迅速に対処するセキュリティ技術です。ここでいうエンドポイントとは、組織や企業において従業員が利用するパソコン、サーバー、モバイルデバイスなどの端末・機器を指します。これらの端末・機器は、サイバー攻撃の主要な侵入経路となりやすく、EDRはそれらを保護・監視の対象としています。
EDRの特徴は、マルウェアへの感染を防ぐことに加え、侵入後の異常な動作や兆候をリアルタイムで検知（「振る舞い検知」とも呼びます）し、即座に対策を講じられる点です。エンドポイントからリアルタイムでログを収集・分析し、悪意ある挙動を検知した場合は、端末の隔離など必要な対応を実行するほか、攻撃の感染経路や影響範囲も確認できます。このようなセキュリティ対策によって、組織や企業が受ける被害を最小限に抑えることが、EDRの主要な役割です。
EDRとEPP・XDR・MDR・NGAVの違い
セキュリティ対策は、侵入前の阻止と侵入後の検知と対応の二層で考えると整理しやすいです。入口の防御を担うのが EPP と NGAV で、既知のマルウェアや典型的な攻撃を遮断する基本的な防御が EPPです。それらに機械学習など取り入れて未知マルウェアへの対応力を高めたものが NGAV です。どちらもあくまで「侵入前」を主な役割としており、攻撃が成立した後の封じ込めや原因調査までは守備範囲に含まれません。
EDR
EDR は、端末上のプロセス生成や通信、ファイル操作といったふるまいを継続収集し、侵入後の兆候を検知して即応する仕組みです。不正プロセスの強制終了、悪性ファイルの隔離、端末のネットワーク遮断、暗号化被害のロールバックなど、侵入後の被害を最小化するための機能を備えています。入口で止めきれない攻撃を前提に、侵入経路や横展開の範囲を可視化して再発防止につなげる役割を持ちます。
EPP
EPP はアンチウイルスを中心に、ファイアウォールやデバイス制御などを束ねたエンドポイント防御の土台です。既知のマルウェアや既知手口に強く、コスト効率よく入口で脅威を弾けます。一方、ファイルレス攻撃や正規ツール悪用、多段攻撃といった未知系には限界があり、侵入後の封じ込めや復旧は守備範囲外となります。
XDR
XDR は EDR を中核に、メール、クラウド、ID、ネットワークなど複数領域のテレメトリを統合して相関分析する仕組みです。単一端末では断片に見える事象を組織横断でつなぎ合わせ、誤検知を抑えながら、インシデントを一元管理できます。導入は、まず EDR で侵入後対応を確立し、必要に応じて XDR で可視化範囲を広げる進め方が現実的です。
MDR
MDR は、EDR や XDR を専門家が常時運用するマネージドセキュリティサービスです。警告の優先度付け、初動対応、封じ込め、原因分析、復旧支援までを 24 時間体制で継続します。自社体制やスキルが限られる場合でも、ツール導入にとどまらず実運用を回し続けられる点が大きな価値で、夜間や休日の対応力も補えます。
NGAV
NGAV は機械学習や統計モデルを取り入れ、未知の脅威への入口検知を強化した EPP の発展形です。目的自体は EPP と同じく侵入前の阻止であり、侵入後の封じ込めや原因調査はEDR の領域です。そのため実運用では、NGAV を入口の強化として位置付けつつ、侵入後対応は EDR で補完する構成が一般的です。
| 項目 | EDR | EPP | NGAV | XDR | MDR |
|---|---|---|---|---|---|
| 主目的 | 侵入後の検知と封じ込め | 侵入前の阻止 | 侵入前の阻止を高度化 | 複数面の相関検知と可視化拡張 | 24時間運用と初動対応の代行 |
| 主な対象範囲 | 端末のふるまい | 端末の既知脅威 | 端末の未知脅威 | 端末＋メール＋クラウド＋ID＋ネットワーク | EDRやXDR全体の運用 |
| 代表機能 | 隔離／プロセス停止／ロールバック／原因分析 | 署名検知／隔離／デバイス制御 | 機械学習による未知検知 | テレメトリ統合／相関分析／インシデント一元化 | 監視／トリアージ／封じ込め実行／復旧支援 |
| 侵入後対応 | 可 | 不可 | 原則不可 | 可（範囲拡張） | 可（人が実施） |
| 運用前提 | アラート整備とプレイブック自動化 | 定義更新と定常運用 | 学習モデル更新と誤検知調整 | データ統合と相関ルール設計 | 体制SLAとエスカレーション |
| 向いているケース | 被害最小化を最優先 | 既知脅威のコスパ重視 | 未知系の入口強化 | 断片的な検知の取りこぼし削減 | 自社リソース不足や夜間無人対策 |
| 位置付け | 必須の侵入後レイヤ | 入口の土台 | 入口の強化版 | 可視化と検知の面拡張 | 運用の外部強化 |
EDRの必要性
近年のサイバー攻撃は、より高度かつ巧妙な手口へと進化しています。ランサムウェアなど従来のEPPでは検知できない未知の攻撃手法が増えており、脅威の侵入を完全に防ぐのはますます困難になっています。
サイバー攻撃の中でも特に高度で巧妙な手法は、ランサムウェアや標的型攻撃で、攻撃者がエンドポイントに侵入し、長期間潜伏しながら活動するのが特徴です。攻撃者は、標的の組織や企業が保有する端末・機器に侵入後、時間をかけてデータを窃取していきます。端末や機器が脅威にさらされていても表面的な異常が見られないため、長期間にわたって機密情報や知的財産が盗まれ続けるケースも少なくありません。
また、リモートワークやクラウドサービスの普及により、従業員が自宅など社外で働くケースが増えたことも、脅威が拡大する要因の1つです。端末の使用環境が多様化するにつれ、各端末が脅威にさらされる機会も急速に増えています。従来は、組織や企業におけるセキュリティ対策として「内」と「外」の明確な線引きが存在していました。つまり、組織や企業の外からの脅威に対して「壁」を設けるという考え方が基本でした。しかし、自宅やコワーキングスペース、カフェなど多様な場所での就業が一般的になる中で、その「壁」という概念はもはや通用しません。
EDRは端末や機器の挙動をリアルタイムで監視・検知し、脅威の侵入防止と、万が一の侵入時にも迅速な対応を可能にします。もはや、オフィス内の端末だけを管理・保護するだけでは不十分であり、EDRの導入は企業にとって不可欠といえます。
なお、EPPによる侵入防止策も引き続き重要です。前述のとおり、EDRとEPPではそれぞれ異なる目的を担っています。EDRとEPPを併用することで、セキュリティ体制を強化し、日々変化するリスクへの備えが可能になります。
ランサムウェアについては、下記の記事で詳しく解説していますので、併せてご参照ください。
EDRの主な機能
EDRの機能はさまざまですが、大きく分けて「監視」「検知」「対応」「分析」の4つに分類されます。それぞれの機能について詳しく見ていきましょう。
監視機能：エンドポイントの挙動を常時監視し、異常を検知する
EDRの主な機能の1つは、パソコンやサーバー、モバイルデバイスなどのエンドポイントの挙動を24時間365日体制でリアルタイムに監視することです。
システム内のあらゆる動作を詳細に記録することで、異常な挙動や通常とは異なる動作が発生した際には即座に把握できます。例えば、プロセスの起動やファイルの改変、レジストリーの変更、外部との通信などが通常と異なっていないかを監視します。これにより、既知のマルウェアだけでなく、未知の脅威に関しても検知できる可能性が高まるでしょう。特に、ランサムウェアや標的型攻撃では、実際には脅威がすでに侵入していても、ユーザーには端末の異常が見えない「潜伏期間」が存在することがあります。この期間に通常業務が行われる中で、攻撃者はじっくりと情報を窃取していきます。マルウェアの感染が明らかでない場合でも、通常と異なる動きが見られるかどうかを基準に、常時監視を行うことが重要です。
検知機能：脅威を検知してアラートを発出する
脅威を検知して、アラートを発出することも、EDRの主な機能の1つです。
EDRは、監視機能によって収集したデータを、AIや機械学習を用いてリアルタイムに分析します。既知の脅威だけでなく、未知のマルウェアや「ゼロデイ攻撃」「ファイルレス攻撃」といった高度な攻撃も検出し、管理者に通知できる点が特徴です。ゼロデイ攻撃とは、ソフトウェアやハードウェアの脆弱性が発見され、修正プログラムが提供される前に実行される攻撃のことを指します。一方、ファイルレス攻撃は、ファイルとして保存されずにメモリ上で実行されるプログラムを使い、痕跡を残さないようにする手法です。従来のアンチウイルスソフトなどのセキュリティ対策では、これらの脅威に対応できない場合もあります。
EDRを導入することにより、端末や機器の不審な挙動や通信を検知しやすくなります。例えば、通常では考えられない時間帯に多数のプロセスが実行されたり、過去に通信したことのない宛先への接続が繰り返されたりする場合、EDRはそれらを脅威と判断します。こうした兆候を管理者にすぐに通知することで、重大な被害を未然に防ぐことが可能です。こうした動作や通信のパターンから異常を検知する仕組みを「振る舞い検知」と呼びます。ウイルスの定義ファイルにもとづく従来型の検知方法とは異なり、プログラムやユーザーの行動の「いつもと違う動き」に着目するため、未知の脅威にも対応しやすいという特長があります。
AIや機械学習の技術を活用することで、こうした振る舞い検知やパターン分析をリアルタイムで行えるのも、EDRの特徴です。未知のマルウェアなども即座に通知されるため、初動対応の遅れを防ぐ効果が期待できます。
自動対応機能：プロセス停止、ファイルの隔離、通信の遮断を行う
EDRには、プロセス停止やファイルの隔離、通信の遮断といった必要な対応を自動で実行する機能も備わっています。
悪意のあるプロセスを強制終了し、感染が疑われるファイルを隔離することでほかのシステムに影響が及ぶのを防ぐとともに、感染した端末自体と外部サーバーとの不正な通信をブロック（端末の論理隔離）し、攻撃の拡大を防ぎます。検知機能によるアラート発出を受けてセキュリティ担当者が手動で対応も可能ですが、深夜の時間帯に攻撃が実行された場合などには、対応を即座に行えるとは限りません。そのため、自動対応機能があることで、セキュリティ担当者が不在でも被害を抑えることができます。
手動対応のみの場合、セキュリティ担当者は常に組織や企業内のネットワーク、端末・機器の状態を監視しなくてはなりません。さらに、使用端末や機器の数が増えるほど確認対象も増えるため、担当者の負担も大きくなっていきます。EDRによる自動対応が可能な状態にすることは、セキュリティ担当者の負荷を軽減するための施策としても有効です。
分析機能：脅威の検知・対応後も詳細な分析を行う
EDRの主な機能として、脅威を検知し、必要な対応を行った後に実施する、詳細な分析機能も挙げられます。
この分析機能により、サイバー攻撃の発生時期や感染経路、影響範囲などをログデータから特定でき、同様の侵入手口による再発を防ぐための対策を講じることが可能になります。
また、新たな脅威が発生した場合、従来のマルウェア対策では対応できない脆弱性が見つかるケースも少なくありません。分析結果を活用することで、今後の再発防止やセキュリティ強化に向けた具体的な施策の手掛かりを得ることもできます。さらに、端末やネットワークに残された攻撃の痕跡を発見・記録することは、法的証拠の収集という観点でも重要です。
EDRを導入するメリット
組織や企業がセキュリティ対策としてEDRを導入することによって得られる主なメリットは下記の2点です。それぞれ詳しく見ていきましょう。
サイバー攻撃を早期に発見し、被害を抑えられる
EDRを導入するメリットは、サイバー攻撃による脅威を早期に発見し、被害を抑えられることです。
リアルタイム監視により、何らかの不審な挙動や通常とは異なる動作が見られた際、すみやかにアラートを発出して異常を通知します。さらに、自動対応機能によって被害が拡大する前に脅威を封じ込め、脅威の影響が及ぶ範囲と規模を最小限に抑えられる点もメリットです。
サイバー攻撃を受けている事実に気づくのが遅れるほど、時間の経過とともに被害を受ける範囲は拡大してしまいます。組織や企業内のネットワークを通じて社内のあらゆる端末・機器に感染が広がっていくほか、自社とやりとりしている取引先・顧客にまで被害が及ぶ可能性も否定できません。実際、サプライチェーン攻撃と呼ばれる手法では、サプライチェーン上の1社がサイバー攻撃を受けた結果、取引のある関係各社にも被害が拡大するケースが多く見られます。そのため、サイバー攻撃が発生している事実を早期に検知できる仕組みを構築することは、自社だけでなく取引先や顧客を脅威から保護するためにも不可欠です。
サイバー攻撃を受けている事実の発見が遅れるほど被害範囲が拡大し、事後の調査や復旧に要する労力・コストも増大しやすくなります。こうしたリスクを回避するには、サイバー攻撃を受けてから脅威の発見・対処までの時間をできるだけ短縮する必要があります。サイバー攻撃の脅威を未然に防ぐための対策を講じられるだけでなく、万が一被害を受けた場合の対処を迅速化できることは、EDRを導入する大きなメリットといえるでしょう。
詳細な分析を行い、再発防止につなげられる
サイバー攻撃の被害が発生した原因や侵入経路の特定といった詳細な分析を行い、再発防止策を講じられることもEDRを導入するメリットといえます。
EDRはエンドポイントの活動をリアルタイムで監視するため、詳細なログと分析データを収集可能です。これらのデータを用いてセキュリティインシデントを可視化し、再発防止に向けた具体的な対策を講じることができます。
エンドポイントのログデータを収集・保存していない場合、サイバー攻撃の被害を受けた端末・機器の特定や侵入経路の検証に多くの時間を費やす可能性があります。サイバー攻撃を受けた原因や侵入経路に不明確な点が残されていれば、今後も同様の被害が生じることにもなりかねません。また、仮にログデータが保存されていたとしても、日々の業務を通じて記録されるログデータは膨大な量になります。膨大なデータの中からサイバー攻撃の痕跡を探し出し、脅威が侵入した原因や影響範囲、侵入経路などを特定するのは困難でしょう。詳細な分析を迅速かつ正確に実施し、効果的な再発防止につなげられることは、EDRの導入によって得られる重要なメリットです。
EDRとSOCを連携させることで、セキュリティ対策を強化できる
EDRを有効活用するには、導入後の運用方法を十分に検討することも大切なポイントです。EDRは脅威をリアルタイムに検知・対応できる一方で、監視対象となるログデータは膨大な量になります。そのため、これらのデータを適切に分析し、必要な対応を講じるには、SOC（Security Operation Center）による支援が欠かせません。
SOCとは、組織や企業のネットワーク・システムを常時監視し、セキュリティ上の脅威や異常を検出するとともに、必要な対処を行う専門組織のことです。SOCは、組織の情報資産を保護し、サイバーセキュリティインシデントによる影響を最小限に抑えることを目的としています。EDRとSOCを連携させることで、EDRによって収集されたデータをSOCが分析および対応を担う体制を整備し、セキュリティ対策をさらに強化できる点が大きなメリットです。
EDRとSOCの連携により、24時間365日体制での監視と対処が可能になるほか、高度な専門性とスキルを活かしたセキュリティ対策も実現できます。また、EDRから収集されたデータを活用し、長期的なセキュリティ戦略の策定も可能です。例えば、サイバー攻撃の分析結果をもとに、再発防止に向けてセキュリティポリシーを改定するなど、組織や企業全体の防御力を向上させる施策が実施できます。
最近では自社でSOCを構築するのではなく、外部に委託するケースも増えています。EDRとSOCの連携は、組織や企業全体のセキュリティ運用を底上げする基盤となるでしょう。EDRを導入する際には、SOCの導入・活用も視野に入れて検討することをおすすめします。
SOCについては、下記の記事で詳しく解説していますので、併せてご参照ください。
EDRを導入して組織のセキュリティ強化を図ろう
EDRは高度かつ巧妙化するサイバー攻撃の脅威をリアルタイムで監視・検知し、万が一侵入を許した場合にも迅速な対応が可能な仕組みであり、現代のサイバー攻撃対策に不可欠といえるでしょう。本記事で紹介したEDRの機能や導入メリットを参考に、自社のセキュリティレベル向上に向けた対策をぜひご検討ください。
EDRにご興味のある方は、AIでミリ秒レベルの爆速自動防御を実現し、運用負荷を大幅に軽減する次世代EDR『SentinelOne』もご参照ください。
